移動体通信メディアが若者の人間関係および生活行動に与える影響
近年、日本における携帯電話・ポケットベル・ＰＨＳなど移動体通信メディアの発達はめざましいものがある。そのなかでもっとも関心を引く問題は、これらのメディアが生活にどのような影響をもたらすのか、ということであろう。本発表では、１９９６年に大学生を対象におこなった調査に基づき、ポケットベルやＰＨＳが若者の人間関係と生活行動に与える影響を検討する。
調査は、同じ調査対象者に同一の質問を複数回行うというパネル調査を行った。調査対象者は松山市にある２大学の授業参加学生である。調査日は１９９６年４月第３週と同年７月第２週。被調査者数は一回目が４６９人、二回目は４８０人。そのうち一回目だけの被調査者が１０９人、二回目だけの被調査者が９８人、一回目と二回目共通のパネルサンプルは３７１人であった。
(1)ポケットベル利用と表層的人間関係
若者のポケットベル利用の特徴に、数字や文字を使った「会話」がある。送られたメッセージは、相手やそのときの都合によって答えられたり、無視されたりする。電話や対面とちがって相手の生活に割り込む気づかいはないし、受ける方も気が楽だ。しかしそのようなコミュニケーションは表層的にみえる。こうしたポケットベル・コミュニケーションは、若者の人間関係の表層性を助長するのではないだろうか。
調査では高橋（1988）、大平（1996）を参考にしながら、表層的人間関係への態度を測定するために六項目の質問を用意した。この結果を整理するために因子分析（主成分解・バリマックス回転）にかけ、第１因子（寄与率２３．２％）を構成する３項目（「親友といえども深刻な相談をして気をわずらわせるのは避けた方がいいと思う」「友達に頼ったり、頼られたりするのはわずらわしい」「友達とは自分の気持ちを話し合うよりも、あたりさわりのないおしゃべりや、だまってマンガを読んだりしている方が好き」）を表層的な人間関係をとろうとする態度を測定する尺度に使った。それぞれの項目に「はい」と答えた場合を１、「いいえ」とした場合を０としてたしあげ、０から３の尺度を構成した。０を表層的人間関係をとろうとしない者、１から３をとろうとする者としたとき、調査対象者の３３．１％が表層的人間関係をとろうとする者だった。
一方、週に数回以上ポケットベルを利用すると回答した人をポケットベルの常用者とした。ポケットベル常用者は全体の３４．８％だった。ポケットベル利用と表層的人間関係をクロス集計したところ、ポケットベル非常用者の３８．５％が表層的人間関係をとろうとする人であったのに対し、ポケットベル常用者ではそれより少ない２３．５％が表層的人間関係をとろうとする人だったのである。カイ二乗検定の結果でもこの差は１％以下の水準で有意であった。ポケットベル常用者は表層的な人間関係を取ろうとする傾向どころか、逆にそのような人は少なく、「ホット」な人間関係を取ろうとする人が多い傾向があったのである。したがって、この結果からは、ポケットベルの利用が人間関係の表層性を助長するとは考えられない、ということになる。因果関係の前提となる相関関係が否定されてしまったからである。
(2)移動体通信メディアと移動性
次に移動体通信メディアの所有が移動性を増加させるかを調べた。移動性をとらえる指標として、一日あたりの平均在宅時間と、一週間あたりの夜間（夜十時以降）外出回数の二つをとりあげた。一回目の調査におけるＰＨＳ所有者の在宅時間は１１．５時間、非所有者は１２．４時間で、所有者の在宅時間は約１時間短かった。逆に言えばＰＨＳ所有者は外出時間がそれだけ長いということで、移動性が高いということになる。ＰＨＳ所有者が在宅時間が短い傾向は二回目の調査でもあらわれている。また、一週間あたりの夜間外出回数でも、ＰＨＳ所有者は非所有者よりも多かった。分散分析の結果、その差は両調査とも有意で、夜間の移動性の高さも明らかになった。一方、ポケットベル所有者の場合も、両調査を通じて、非所有者に比べて在宅時間が短く、夜間外出回数が多い傾向が見られた。このように、たしかに、ＰＨＳやポケットベルを持つ人は家にあまりおらず、夜間外出回数も多く、移動性が高い傾向が見られた。
次に、パネル調査を用いて因果関係を推定した。ＰＨＳで、連続所有者（Ａ）、新規採用者（Ｂ）、連続非所有者（Ｃ）、解約者（Ｄ）の群ごとに在宅時間の平均の変化をみると、各群で変化はなく、在宅時間は群ごとに安定していた。一回目と二回目の平均の差を分散分析で検定したが、ＡからＤのすべての群で有意な差はみられなかった。最も注目されるＢ群の在宅時間は、一貫して１１時間半程度（１回目１１．５時間、２回目１１．７時間）であった。これはＣ群より一時間ほど短く、Ａ群と同じレベルであった。ここから、ＰＨＳ所有によって在宅時間は減少せず（すなわち移動性は高まらず）、もともと在宅時間が短かった人（移動性の高かった人）がＰＨＳを持つようになった傾向がみられた。夜間外出回数についても同様に、群ごとに安定しており、１回目と２回目で平均の有意な差はなかった。Ｂ群の１回目の夜間外出頻度は２．４４回で、２．５２回のＡ群とほぼ同じレベルであった。しかもこれは１．６８回のＣ群より明らかに多いレベルである。ここから、もともと夜間外出が多い人が新たにＰＨＳを所有するようになったと考えられ、ＰＨＳ所有が夜間外出を促進したとは考えられない。
一方ポケットベルでも、各群の在宅時間は両調査を通じてほぼ一定であった。分散分析の結果でも、すべての群で１回目と２回目の差は有意ではなかった。ＰＨＳの場合と同様に、Ｂ群の在宅時間のレベル（１１．９時間）は、ポケットベルを持つ以前の一回目から、Ａ群（１１．８時間）と同じレベルであり、Ｃ群（１２．６時間）より少ないレベルであった。従ってポケットベルでも所有によって在宅時間が減り、活動性が高まったとはいえない。それに対して夜間外出回数では、Ａ群およびＣ群の平均増加回数が０．１回程度とほとんど変化がないのに対して、Ｂ群は０．４５回の増加で、若干増加幅が広くなっている。分散分析ではこの差は有意ではなかったから、統計的には所有による増加はみとられなかった、とはいえる。ただ、Ｂ群の一回目の夜間外出レベルがＣ群にやや近いレベルであることを考えあわせると、ＰＨＳのときほどはっきりとは、所有による影響を否定はできないといえる。
このように、相関関係は認められたものの、パネル調査の結果では、全体としては、移動体通信メディアの所有が若者の移動性を高めた、という因果関係は認められなかった。